地球温暖化対策や脱炭素社会の実現に向け、世界各国でガソリン車の販売や使用に関する規制が急速に進んでいます。「今乗っているガソリン車はあと何年使えるのか？」「これから買うのはリスクなのか？」「乗り換えのタイミングはいつがいいのか？」など、多くのドライバーが不安や疑問を抱えているのが現状です。
この記事では、ガソリン車の製造・販売終了スケジュール、日本や海外の政策動向、既存車の運転継続の可否、EVやハイブリッド車への移行計画、さらには今ガソリン車オーナーがとるべき行動まで、できるだけ詳しく解説します。未来を見据えたカーライフを安心して計画するための一助になれば幸いです。
1. ガソリン車はいつまで製造・販売されるのか？
1-1. 日本の計画：2035年に純ガソリン車の新車販売終了
日本政府は2050年のカーボンニュートラル実現を目指し、その一環として2035年までにガソリンエンジンのみの新車販売を段階的に廃止する方針を打ち出しています。ただし、ハイブリッド車（HEV）は電動化の一形態として当面容認される方向です。
1-2. 欧州の動き：より早い段階での全面禁止も視野
ヨーロッパではさらに先を行く動きが加速しています。イギリスは2030年にガソリン車・ディーゼル車の新車販売を禁止。フランスやドイツ、オランダなども同様のタイムラインを掲げており、北欧のノルウェーに至っては2025年に全面EV化を目指すという野心的な目標を設定しています。
1-3. アメリカの政策：州ごとの対応に差
アメリカは連邦レベルでの統一規制はないものの、環境先進州であるカリフォルニア州は2035年以降にガソリン車の新車販売を禁止する方針。他州でも追随の動きが見られ、今後全米に広がる可能性も指摘されています。
1-4. 新車販売終了後も保有・運転は可能
販売が停止されても、すでに所有している車の運転や中古車市場での流通は法律上問題なく可能です。ただし、規制や維持コストの変化が実質的な使用期限を左右することになるでしょう。
2. 現在保有しているガソリン車はいつまで使えるのか？
2-1. 明確な使用期限は設けられていない
今のところ、ガソリン車の使用期限を定めた法律はありません。したがって、車検に通りさえすれば、10年でも20年でも乗り続けることが可能です。
2-2. 環境規制の強化が車検通過を難化させる可能性
排ガス規制が厳格化されると、旧型車では基準を満たせず車検不合格となるリスクがあります。環境負荷の大きな車種や年式の古い車両には注意が必要です。
2-3. 税制改正での不利な扱いに注意
将来的にガソリン車への税負担が増すことが予測されます。エコカー減税やグリーン化特例の対象から外れることで、維持費が高くなっていく可能性が高いです。
2-4. 燃料価格と部品供給の不安定化
ガソリン価格の上昇や、エンジン部品の生産縮小による修理費用の増加も懸念材料。こうした点が日常的なランニングコストに直結してきます。
3. EV・ハイブリッドへの転換はどう進んでいるか？
3-1. EVの選択肢が年々増加
軽自動車からSUV、ミニバンまで、多種多様なEVモデルが国内外で登場しており、選択肢は年々豊富になっています。価格帯も下がりつつあり、普及が現実のものになっています。
3-2. ハイブリッドは現実的な選択肢として根強い
EVと比べて航続距離や充電インフラの制約が少ないため、当面はハイブリッドが主力として残ると見られています。燃費性能も高く、税制上の優遇も受けられる点がメリットです。
3-3. 充電インフラの整備が加速
全国の高速道路SA/PA、コンビニ、ショッピングモールなどでの急速充電器設置が進み、自宅での200V充電も補助金を活用すれば低コストで設置可能です。
3-4. 補助金制度を活用してお得に乗り換え
EVやPHEVの購入には国のCEV補助金、地方自治体の補助制度、税制優遇（取得税・重量税・自動車税の免税）などを組み合わせることで、大幅なコスト削減が可能です。
4. ガソリン車ユーザーが取るべき4つの対策
4-1. 愛車の資産価値を定期的にチェック
市場の変化に備えて、ガソリン車の査定価格を年に一度は確認することを推奨します。価値が落ちる前に売却する判断材料にもなります。
4-2. 維持か乗り換えかの判断軸を明確に
車齢や走行距離、修理履歴、今後の使用予定などをもとに、どのタイミングで乗り換えるのが合理的かを見極めましょう。早めの売却は税負担回避にもつながります。
4-3. EV充電対応の環境整備を始める
駐車場に200V電源を引き込む、または外部充電器の設置が可能かどうかを早めに確認しておくと、乗り換え後のストレスを最小限に抑えられます。
4-4. 情報収集と試乗を積極的に行う
気になるEVやPHEVがあれば、ディーラーでの試乗を重ね、実際の走行感覚や装備、電費性能などを体験しておくことで、安心して移行できます。
5. ガソリン車の未来予測と次のステップ（比較表）
| 年代 | 主な政策・動向 | ガソリン車の取り扱い・環境 |
|---|---|---|
| 2020年代前半 | EVラインアップ増加／補助金充実 | 自由に購入・使用可能、税制はやや不利にシフト |
| 2020年代後半 | 各国で販売規制開始／インフラ整備が進行 | ハイブリッド優位に、ガソリン車新車は減少傾向 |
| 2030年代 | 日本・欧米で販売終了（新車） | 中古車市場へシフト、維持費や税負担が上昇 |
| 2040年以降 | EV主流化／V2H・再エネ連携が標準化 | 運用は可能だが、実用性や維持コストで非効率になりやすい |
【まとめ】
ガソリン車は今すぐ使えなくなるわけではありませんが、世界的な脱炭素の流れの中で、2030〜2035年を境に新車市場から姿を消していくことはほぼ確実です。その後も使用は可能ですが、税制や環境基準、維持コストなどの面で不利になっていくことが予想されます。
重要なのは、自分にとって最適な乗り換えタイミングを見極めること。車を「持ち続けるか」「乗り換えるか」の判断を、情報収集と冷静なシミュレーションで導き出しましょう。
EVシフトは選択ではなく、もはや時代の必然。充電インフラや補助金制度の整備も進んでおり、これまでのガソリン車ライフに代わる快適な選択肢が用意されつつあります。
焦る必要はありませんが、備えることは必要です。次のステージに向けた一歩を、今から踏み出してみてはいかがでしょうか。
